この記事では、「株価が下がる要因」について実銘柄の例をもとに紹介しています。
「株式投資をはじめた。」
「株を買いたいけど、どんな理由で下がるか知っておきたい」
「保有銘柄が下落しだしたけどなんで？」
こんな疑問にこたえます。
お金の勉強家satoです。株式投資歴5年、株の運用資金は500万円ほど。
さて、「株価が下がる理由」ですが、これ実は、7つの要因に分けることができます。
そして、下落時は慌てずに、なぜ落ちているかをちゃんと理解して投資行動を決めないといけません。
というのも、ぼくはなにも考えずに投資して、慌てて行動したことで「130万の損失を出した」ことがあります。
その経験から、投資成績をあげるには、過去から学び、先人と同じ失敗をしないことが大切だと知ったからです。
ということで、この記事では、株価が下がる要因を実例を交えながら解説します。
- 株価が下がる理由が知りたい人
- 株価が下がったときに取るべき行動を知りたい人
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株価が下がる7つの要因とは？
結論いうと、株価が下がる要因は以下の7つです。
- 業績の悪化
- 不祥事の発覚
- 増資
- 配当金や株主優待の改悪
- 円高
- 日本経済の悪化
- 世界経済の悪化
では、詳しく説明します。
株価が下がる要因①：業績の悪化
当たり前ですが業績の悪化で株価は下落します。
赤字は論外ですが、黒字だとしても利益の増加率が前年より下がっているという理由でも株価は下がりますので注意です。
- 前年より利益が下がっている
- 来期の見通しを下方修正
株価が下がる要因②：不祥事の発覚
不祥事が発覚した場合に株価は下がります。投資方針は基本的には売り。
ただし、不祥事の内容が売り上げに影響しない場合は、保有継続も可能です。
注意したいのが、主要製品の品質面に問題があったとき。
この場合は即売りです。
- 不祥事が売り上げに影響する場合は売り
- とくに主要製品不良が発覚した場合はすぐに売却
不祥事の企業例：レオパレス21
「レオパレスのアパート施工不良」問題は、即売りの代表例です。
- 2017年12月にサブリース問題が発覚
- 2018年5月に違法建築が発覚
- 2019年2月に隠ぺい体質が発覚
不祥事発覚からのチャートを見れば一目瞭然ですが、ずっと下落しっぱなし。
サブリース問題では死者も出ており、個人的には上場廃止までいくと思ってます。
- 不祥事銘柄は割安でも買わない
- すぐに売りましょう。
株価が下がる要因③：増資
つづいては「増資」。企業が資金調達のために、新株を発行することですね。
市場に出回る株数が増えることで、1株あたりの価値が下がるため、ほぼ確実に株価は下落します。これを株の希薄化といいます。
増資の場合、方法と目的により投資方針が異なります。
企業の成長に向けた資金調達であれば「買い増し」も十分可能ですね。
ただし、第三者割当増資（MSワラント）の場合は、即売りを推奨します。
https://life-health-asset.com/kabu-mswaranto/
- 基本的には売りだが、企業成長につながる場合は買い増しも可能
- MSワラントは即売り
増資の企業例：日本管理センター
日本管理センターは悪魔の増資と呼ばれる「MSワラント」を発表して下落の一途をたどっています。
しかも、MSワラントは失敗して、資金調達もできず、ただ株価を下げただけなんです。
ため息しかでませんね。
「増資で失敗するという意味がよくわからない人は日本管理センターのMSワラントについてこちらの記事で詳しく解説していますのでご覧ください。
https://life-health-asset.com/kabu-mswaranto/
株価が下がる要因④：減配・無配・株主優待改悪
配当金を減らしたり、株主優待の改悪は急落をまねくので要注意です。
株式投資は人気投票なので、業績が良くなくても優待など株主還元が高ければ、一定の株価は保たれます。
逆に株主還元が悪化した瞬間、一気に株価は急落。
これが、改悪リスクと言われるものですね。
減配や優待改悪は、業績不振も疑われるので「即売り」がおすすめです。
- 配当や優待で株価を保っていた銘柄はすぐに売り。
減配・無配・優待改悪の例：すかいらーく
ガストで有名な「すかいらーく」は、配当と優待の利回りがよく人気銘柄でした。
しかし、2019年2月に減配を発表し、株価の急落をまねいています。
頼みの優待は現状維持ですが、業績不振で優待改悪リスクもあるため今後の動向に注視する必要がありますね。
すかいらーくの減配についてはこちらの記事で詳しく紹介しています。
https://life-health-asset.com/sukaira-ku-genpai/
株価が下がる要因⑤：円高
「円高」でも日本株は下がる傾向にあります。なお為替による下落は、慌てて動く必要はありません。
円高により企業業績の落ち込みが予想される場合は「売り」ですが、為替は常に変動しているものなので、基本的には「保有継続」で問題ないでしょう。
株価が下がる理由は大きく3つです。
- 輸出企業の製品の値段が高くなり、海外シェアが減る。
- 輸出企業の売上はドルのため、日本円に換えると為替差損で利益が減る。
- 外国人投資家が利益確定する。
株価が下がる要因⑥：日本経済の悪化
日本経済の悪化を見込まれたときも、日本株全体が大きく下がります。
これは震災で企業活動が停止する、金融政策が改悪されるなどの懸念で一斉に株が売られます。
かなり判断に迷うと思いますが、企業単体での活動に大きな影響がない場合は「保有継続か買い増し」を推奨します。
- 大震災などで日経平均は大きく下がる。
- 企業業績への影響が少なければ保有でOK
- あわてて動かないことが大切
東日本大震災で日経平均は22.3%安
企業例ではありませんが、東日本大震災での日経平均を例にすると、10298円から、震災後に22.3%下落しています。
しかし、2019年2月現在は20900円代まで上昇しているため長期投資であれば慌てて行動することはありませんね。
株価が下がる要因⑦：世界経済の悪化
世界経済の悪化懸念でも日本株は下がります。よく〇〇ショックと呼ばれるものですね。
この場合の投資方針は「買い増し、保有継続」です。
外部要因で株価が下がった場合、瞬間的に底値をたたいて、上昇することが多いためです。
- 世界経済懸念で日本株は下がる。
- 外部要因のため、その後は上昇傾向になることが多い。
- あわてて動かないことが大切。
トランプショックで日経平均は5.36%安
代表事例はトランプショックです。ドナルド・トランプ氏が大統領選挙で勝利した日ですね。
日経平均は5.36%安となりましたが、その後は上昇をつづけバブル期以来の高値を更新しています。
ぼくはこの日、慌てて行動して20万ほど損を出しました。皆さんは外部要因での下落に巻き込まれた場合、慌てず動かないことをおすすめします。
まとめ
今回は日本株が下落する7つの要因について解説しました。下落要因に対する投資方針をまとめると以下のようになります。
- 企業自体の要因で下がった場合は、売りを検討。
- 外部要因で下がった場合は、買い増しや保有継続を検討
「相場は永遠に続く」という僕の好きな言葉があります。
株価の急落であせったときはこの言葉を思い出してぜひ冷静に行動してください。
その他、僕の失敗談をこちらにまとめてますのでよければご覧ください。
https://life-health-asset.com/kabu-sippai/
以上、株価が下がる7つの要因とは？下落理由で投資行動は決まる！【実例有】
偉そうにいってはいるものの、いまだに下落したときは冷静な判断が苦手です。
そのため、今は株価に一喜一憂することのないほったらかし投資に移行して、精神的にも安定した投資ライフを送れています。
興味のある方は、こちらのブログへどうぞ。